数値解析:ラプラス変換・例題6
現在工事中です。
ラプラス変換を適用し、工学分野で現れる偏微分方程式を解くことができる。その具体例を
以下に紹介する。ここで示す解析の例題6では、数値解析・ラプラス変換にて解説したラプラス変換の概要を踏まえ、
解析解の式を具体的に導出している。
本ページでは例題6の、直交座標系の粒子充填層(拡散モデル)の滞留時間分布の問題を取り扱っているが、
例題5では直交座標系の半無限固体中の非定常伝熱問題を取り扱う。
例題7では円筒座標系の非定常拡散問題を取り扱う。
- 1.粒子充填層の滞留時間分布(直交座標系)
- 2.例題6の解法
- 2.1ステップ1:基礎式の無次元化
- 2.2ステップ2:ラプラス変換による常微分方程式化
- 2.3ステップ3:分母ゼロとなる極の導出
- 2.4ステップ4:留数の導出
- 2.5ステップ5:ラプラス逆変換
- 2.6ステップ6:滞留時間分布関数の導出
- 3.解析解の比較チェック
- 4.Literature Cited
【注】数式表示にはMathJaxを利用しています。IE8以下では表示が遅くなる可能性があります。FireFox などIE8以外のブラウザを利用下さい。
粒子充填層の滞留時間分布(直交座標系)
直交座標系の非定常の混合拡散モデルの滞留時間分布を求める例題6の解法を以下に示す。
例題を再掲すると、次のとおり。
例題6の解法
本例題は、ラプラス変換を用いた典型的な、しかも多少やっかいな問題である。軸方向の混合拡散モデルの滞留時間分布 を求める、化学工学の分野では古くからの問題で、境界条件から"open vessel"または"closed vessel"などと分類6),7)され、それぞれの解析解5)が導出されている。
ステップ1:基礎式の無次元化
次の無次元数を導入し、元の微分方程式を無次元化する。
\[
\begin{align*}
\theta_T=\frac{L}{u}, \\
\phi=\frac{t}{\theta_T}, \\
{\rm Pe} = \frac{uL}{E}, \\
\bar x=\frac{x}{L},\\
\bar c=\frac{c}{c_0}
\end{align*}
\]
ここで、\(\theta_T\)は平均滞留時間、\({\rm Pe}\ \)はペクレ数である。
基礎式はつぎのように無次元化される。
\[
\begin{align*}
\frac{\partial \bar c}{\partial \phi}=\frac{1}{\rm Pe} \frac{\partial^2 \bar c}{\partial \bar x^2}
-\frac{\partial \bar c}{\partial \bar x} \tag{6-4}
\end{align*}
\]
\[
\begin{align*}
\left. \eqalign{
{\rm I.C.} \quad \phi=0 : & \quad \bar c=1 \cr
{\rm B.C.1} \quad \bar x=0 : & \quad \frac{1}{\rm Pe} \frac{\partial \bar c}{\partial \bar x}=\bar c \cr
{\rm B.C.2} \quad \bar x=1 : & \quad \frac{\partial \bar c}{\partial \bar x}=0 \cr
} \right\} \tag{6-5}
\end{align*}
\]
滞留時間分布をステップ応答実験から求めるには、反応器出口での濃度の時間変化を求め、これを次式のように、時間で微分することで滞留時間分布\(E(\phi)\)を得ることができる。
\[
\begin{align*}
E(\phi) &=-\frac{\partial}{\partial \phi} \Bigr(\frac{c}{c_0}\Bigl)_{x=L} \\
&=-\frac{\partial \bar c}{\partial \phi}\biggl|_{\bar x=1} \tag{6-6}
\end{align*}
\]
ステップ2:ラプラス変換による常微分方程式化
以上で解くための準備が整った。解析解を求めるために、\(\mathcal L \bar c(\phi,\bar x) = C(s,\bar x)\)とラプラス変換する。時間空間を複素空間に変換する。初期条件を適用すると、(6-4)式は次の 常微分方程式(6-7)式に帰する。 \[ \begin{align*} sC-\bar c(0,\bar x)=\frac{1}{\rm Pe} \frac{d^2 C}{d \bar x^2}-\frac{d C}{d \bar x} \\ \frac{1}{\rm Pe} \frac{d^2 C}{d \bar x^2}-\frac{d C}{d \bar x} -sC = -1 \tag{6-7} \end{align*} \] また境界条件もラプラス変換すると、 \[ \begin{align*} \left. \eqalign{ {\rm B.C.1} \quad \bar x=0 : & \quad \frac{1}{\rm Pe} \frac{d C}{d \bar x}=C(s,0) \cr {\rm B.C.2} \quad \bar x=1 : & \quad \frac{d C}{d \bar x}=0 \cr } \right\} \end{align*} \] (6-7)式の同次式の特性方程式の根を\(\lambda_1,\lambda_2\)とすると、同次式の解は積分定数を\(A,B\)とすると一般解は次の式となる。 \[ \begin{align*} C &=Ae^{\lambda_1 \bar x}+Be^{\lambda_2 \bar x} \\ {\rm where} \quad \lambda_{1,2} & =U \pm \sqrt{U^2+2sU} \\ U &=\frac{\rm Pe}{2} \\ \end{align*} \] さらに、(6-7)式の非同次式の解を、定数\(D\)として、次の(6-8)式とする。 \[ \begin{align*} C=Ae^{\lambda_1 \bar x}+Be^{\lambda_2 \bar x}+D \tag{6-8} \\ \end{align*} \] (6-8)式を(6-7)式に代入し、整理すると \[ \begin{align*} D=\frac{1}{s} \end{align*} \] を得る。つぎに境界条件を適用し、積分定数\(A,B\)を導出する。 \[ \begin{align*} {\rm B.C.1} \quad & \frac{1}{\rm Pe} (A \lambda_1+B \lambda_2)=A+B+\frac{1}{s} \cr {\rm B.C.2} \quad & A \lambda_1 e^{\lambda_1} +B \lambda_2 e^{\lambda_2}=0 \cr \end{align*} \] この線形連立方程式を解くと、 \[ \begin{align*} A & = \frac{1}{\rm Det} \frac{1}{s} \lambda_2 e^{\lambda_2} \cr B &= -\frac{1}{\rm Det} \frac{1}{s} \lambda_1 e^{\lambda_1} \cr & {\rm where} \quad {\rm Det}=\Bigr( \frac{\lambda_1}{\rm Pe}-1\Bigl)\lambda_2 e^{\lambda_2} -\Bigr(\frac{\lambda_2}{\rm Pe}-1\Bigl)\lambda_1 e^{\lambda_1} \cr \end{align*} \]
したがって、複素領域での基礎式(6-7)の解は次式となる。
\[
\begin{align*}
C &=\frac{ \lambda_2e^{\lambda_2}e^{\lambda_1 \bar x}
-\lambda_1e^{\lambda_1}e^{\lambda_2 \bar x}
+\Bigr( \frac{\lambda_1}{\rm Pe}-1\Bigl)\lambda_2 e^{\lambda_2}
-\Bigr(\frac{\lambda_2}{\rm Pe}-1\Bigl)\lambda_1 e^{\lambda_1} }
{ s\Bigr\{ \Bigr( \frac{\lambda_1}{\rm Pe}-1\Bigl)\lambda_2 e^{\lambda_2}
-\Bigr(\frac{\lambda_2}{\rm Pe}-1\Bigl)\lambda_1 e^{\lambda_1} \Bigl\} } \tag{6-9a} \cr
& = \frac{P(s)}{Q(s)} \tag{6-9b}
\end{align*}
\]
(6-9a)式の分子分母をそれぞれ\(P(s),Q(s)\)と定義する。
ステップ3:分母ゼロとなる極の導出
(6-9)式を逆変換することで、元の方程式の解を得ることができる。逆変換には数値解析・ラプラス変換のところで示した留数定理、Heavisideの展開定理を
利用する。そのためには、分母\(Q(s)\)の極(根)を求めることが必要である。
\(s=0\ \)は、式の定義から\(\lambda_1,\lambda_2\)が同時にゼロにならないことから、\(Q(s)\)の{ }内はゼロとならず、1位の極(単極)であることがわかる。
いま\(\lambda_1,\lambda_2\)を次のように変形し、\(\delta\)を定義する。
\[
\begin{align*}
\lambda_1 &=U+\delta i \\
\lambda_2 &=U-\delta i \\
-\delta^2 & =U^2+2sU \\
\end{align*}
\]
そして、\(Q(s)\)に代入し、整理する。
\[
\begin{align*}
Q(s) & =s\Bigr\{ \Bigr( \frac{\lambda_1}{\rm Pe}-1\Bigl)\lambda_2 e^{\lambda_2}
-\Bigr(\frac{\lambda_2}{\rm Pe}-1\Bigl)\lambda_1 e^{\lambda_1} \Bigl\} \\
& =\frac{e^U}{2U}s \cdot 2i \{(U^2-\delta^2)\sin \delta + 2U\delta \cos \delta \} \tag{6-10} \\
\end{align*}
\]
ここで、次の関係を用いた。
\[
\begin{align*}
e^{\delta i}= \cos \delta + i \sin \delta \\
e^{-\delta i}= \cos \delta - i \sin \delta \\
\end{align*}
\]
(6-10)式の{ }内がゼロとなる根を求めると、
\[
\begin{align*}
(U^2-\delta^2)\sin \delta + 2U\delta \cos \delta = 0 \\
\end{align*}
\]
を満たす\(\delta \)を、\(\delta_n \ (n=1 \sim \infty) \)とすると、
\[
\begin{align*}
2 \cot \delta_n=\frac{\delta_n}{U}-\frac{U}{\delta_n} \tag{6-11}
\end{align*}
\]
を満たす。\(\delta_n\)は\((n-1)\pi \sim n\pi \)の間に存在する。また、\(Q(s)\)の1位の極である。
ステップ4:留数の導出
以上で\(Q(s)=0\)となる極を求めた。
続いて、(6-9a)式を逆変換するため、これらの極における留数を、Heavisideの展開定理に基づいて求める。
まづ、\(s=0\ \)の単極で、留数は
\[
\begin{align*}
{\rm Res}[e^{st}C,0]=\frac{P(0)}{Q'(0)}e^0=\frac{P(0)}{Q'(0)}=0 \tag{6-12}
\end{align*}
\]
となる。ここで、\(s=0\)を代入して
\[
\begin{align*}
\lambda_1 &=2U \\
\lambda_2 &=0 \\
\delta &=Ui \\
P(0) &=-2Ue^{2U}+2Ue^{2U}=0
\end{align*}
\]
\[
\begin{align*}
\end{align*}
\]
一方、\(Q'(s)\)を(6-10)式から導出すると、次式となる。
\[
\begin{align*}
Q'(s)=\frac{dQ(s)}{ds}
& =\frac{e^U}{2U} \cdot 2i \{(U^2-\delta^2)\sin \delta + 2U\delta \cos \delta \} \\
& +\frac{e^U}{2U}s \cdot 2i \{-2\delta \sin \delta +(U^2-\delta^2)\cos \delta
+ 2U \cos \delta -2U \delta \sin \delta\} \frac{d \delta}{ds} \tag{6-13} \\
& {\rm where} \quad \frac{d \delta}{ds}=-\frac{U}{\delta}
\end{align*}
\]
この式に、\(s=0\ \)を代入し、整理すると
\[
\begin{align*}
Q'(0)=-2Ue^{2U}
\end{align*}
\]
したがって、\(s=0\ \)の単極の留数は(6-12)式のとおりゼロとなる。
次に、\(\delta=\delta_n\)すなわち\(s=s_n\)のときの留数を求める。留数は、次式から求めることができる。 \[ \begin{align*} {\rm Res}[e^{st}C,s_n]=\frac{P(s_n)}{Q'(s_n)}e^{s_nt} \tag{6-14} \end{align*} \] まず、\(Q'(s_n)\)を(6-13)式から求める。右辺第1項に\(s=s_n\)を代入するということは、\(\delta=\delta_n\)を代入することに等しく、\(\delta_n\)の定義から、ゼロとなる。 残る右辺第2項は、\(\delta_n\)の代わりに\(\delta\)を使うと、 \[ \begin{align*} Q'(s_n) &= \frac{e^U}{2U}s_n \cdot 2i \{(U^2-\delta^2+2U)\cos \delta -( 2\delta+2U \delta) \sin \delta\} \frac{-U}{\delta} \\ &=\frac{e^Us_n \sin \delta }{2U\delta^2} \cdot i \{(U^2+\delta^2)(U^2+\delta^2+2U)\} \\ &=-\frac{ie^U\sin \delta}{4U^2\delta^2}(U^2+\delta^2)^2(U^2+\delta^2+2U) \tag{6-15} \end{align*} \] となる。
一方、\(P(s_n)\)は、(6-9a)式の分子に\(s=s_n\)を代入すれば求められる。\(P(s)\)分子の第3項と第4項は\(\delta_n\)が根であることからゼロとなる。したがって、 残りは第1項と第2項となり、代入整理すると、 \[ \begin{align*} P(s_n) &= \lambda_2e^{\lambda_2}e^{\lambda_1 \bar x} -\lambda_1e^{\lambda_1}e^{\lambda_2 \bar x} \\ &= (U-\delta i)e^{U-\delta i}e^{(U+\delta i)\bar x} - (U+\delta i)e^{U+\delta i}e^{(U-\delta i)\bar x} \\ &= -e^Ue^{U\bar x}i \sin \delta(U^2+\delta^2)\{ \frac{1}{U}\cos \delta \bar x + \frac{1}{\delta} \sin \delta \bar x\} \tag{6-16} \end{align*} \] となる。ここで\(\delta_n\)の代わりに\(\delta\)を使った。これらを(6-14)式に代入し、整理すると \[ \begin{align*} {\rm Res}[e^{st}C,s_n]=\frac{4U\delta e^{U\bar x}(\delta \cos \delta \bar x+U \sin \delta \bar x)} {(U^2+\delta^2)(U^2+\delta^2+2U)}\exp(-\frac{U^2+\delta^2}{2U}\phi) \tag{6-17} \end{align*} \] 以上で逆変換のための留数の導出が終わった。上式で\(\delta\)は\(\delta_n\)のことである。
ステップ5:ラプラス逆変換
故に逆変換結果は、留数定理にしたがって、次式のように留数の和として得られる。 \[ \begin{align*} {\mathcal L}^{-1}C &=\bar c=\frac{c}{c_0} \\ &=\sum_{n=1}^\infty \frac{4U\delta_n(\delta_n \cos \delta_n \bar x+U \sin \delta_n \bar x)} {(U^2+\delta_n^2)(U^2+\delta_n^2+2U)}\exp(U\bar x-\frac{U^2+\delta_n^2}{2U}\phi) \tag{6-18} \end{align*} \]
ステップ6:滞留時間分布関数の導出
次に滞留時間分布関数\(E(\phi)\)を求める。定義式(6-6)にあるように、出口\(x=L,\bar x=1\)のときの濃度の時間変化を求める必要がある。 (6-18)式に\(\bar x=1\)を代入し整理する。 \[ \begin{align*} \Bigr(\frac{c}{c_0}\Bigl)_{x=L}= =4\sum_{n=1}^\infty \frac{U\delta_n(\delta_n \cos \delta_n +U \sin \delta_n )} {(U^2+\delta_n^2)(U^2+\delta_n^2+2U)}\exp(U-\frac{U^2+\delta_n^2}{2U}\phi) \tag{6-19} \end{align*} \] となり、残余濃度曲線を得たことになる。これを無次元時間\(\phi\)で微分して \[ \begin{align*} E(\phi) &=-\frac{\partial}{\partial \phi} \Bigr(\frac{c}{c_0}\Bigl)_{x=L} \\ &=2\sum_{n=1}^\infty \frac{\delta_n(\delta_n \cos \delta_n +U \sin \delta_n )} {(U^2+\delta_n^2+2U)}\exp(U-\frac{U^2+\delta_n^2}{2U}\phi) \tag{6-20} \end{align*} \] が得られるL1578)。さらに整理して、 \[ \begin{align*} E(\phi) &=2\sum_{n=1}^\infty \frac{(-1)^{n+1}\delta_n^2} {(U^2+\delta_n^2+2U)}\exp(U-\frac{U^2+\delta_n^2}{2U}\phi) \tag{6-21} \end{align*} \] が得られるL1338,L1342)。なお、(6-20)式から(6-21)式への変形を筆者はいろいろトライアルしたけど その方法が不明である。なお計算機実験によると、次式が成立していることは確認している。 \[ \begin{align*} U \sin \delta_n + \delta_n \cos \delta_n = (-1)^{n+1} \delta_n \tag{6-22} \end{align*} \]
解析解の比較チェック
以上、混合拡散モデルの滞留時間分布\(E(\phi)\)の式の導出が終わった。つぎに、この式を用いて、既往の文献に紹介されている分布との比較を
行った。
下の図1は、文献L1338に記載された図に、筆者が計算したそれぞれのペクレ数のときの滞留時間分布をMS-Excel上で計算し、
グラフを重ね合わせた図である。\({\rm Pe}\ =0\)のときは、\(E(\phi)=\exp(\phi)\)であり、それ以外は(6.21)式を用いて計算した。
計算に当たり、\(\delta_n\)として100個まで求め、各項が極めてゼロに近くなるまで、総和を求め、\(E(\phi)\)を算出した。
ペクレ数が大きいとき、Levenspielの近似式などもあるが、(6.21)式で計算している。それゆえか、\({\rm Pe} \ge 37.5\)のとき、\(\phi)が0.2-0.5の部分で
小さなピークが現れている。総和を100までとしたことが起因している。それ以外の部分は概ね、文献の曲線と一致している。

図1:滞留時間分布関数\(E(\phi)\)の比較
最後の(6.22)式の導出方法が不明であるが、導出した解析解は、文献L1338)に記載する図と一致した。
式の導出が多少面倒ではあるが、ラプラス変換を利用した偏微分方程式の解析解が得られることが理解されよう。
Literature Cited
本ページを作成するにあたって、以下の書籍を参考にした。
- 参考文献
- 1) 森口、宇田川、一松著:「数学公式I,II,III」、岩波全書(1979).
- 2) 矢野、石原著:「解析学概論」、裳華房(1971).
- 3) Carslaw,H.S. and J.C.Jaeger: "Conduction of Heat in Solids",2nd Ed.,Oxford(1988).
- 4) Crank,J.:"The Mathematics of Diffusion",2nd Ed.,Oxford(1975).
- L1342) Cheremisinoff,N.P.,Ed.:"Ency.Fluid Mecha.",vol.2,GulfPublishing(1986).
- 5) 城塚、平田、村上著:「化学技術者のための移動速度論」、オーム社(1973).
- 6) Froment,G.F. and K.B.Bischoff: "Chemical Reactor Analysis and Design",2nd Ed.,John Wiley & Sons(1990).
- 7) Westerterp,K.R.,W.P.M.van Swaaij and A.A.C.M.Beenackers:"Chemical Reactor Design and Operation",John Wiley & Sons(1984).
- L1578) Yagi,S. and T.Miyauchi:Kagaku Kogaku,17,382(1953).
- L1338) Miyauchi,T.:「流系操作と混合特性」、日刊工業新聞社(1970).